「最近、家計の空気が変わった気がする」「クレジットカードの請求が増えた」「現金が減るのが早い」——そんな“お金の違和感”が出たとき、感情のまま追いかけると疲れます。
このページでは、探偵経験者の立場から家計の痕跡を“見える化”する道具（明細・レシート・家計簿の扱い方）をまとめます。ポイントは覗き見ではなく、手元にある情報を整えることです。
「お金の動きで分かるサイン」そのものはお金の動きで分かる浮気リスク（P1-3）で整理しました。今回は、そこから一歩進めて記録と保全の“型”を作るための実務寄りの話です。
結論：見える化は「明細の型」＋「保全の型」で9割決まる
お金の違和感は、増やすほど強くなるわけではありません。大事なのは再現性のある形に整えること。
- 明細の型：いつ／どこ／いくら／何の可能性（推測は分ける）
- 保全の型：原本・画像・バックアップの置き場を決める
この2つができると、あとから時系列メモ（P4-1）と合わせて説明がしやすくなります。
お金の情報は「証拠」より先に「状況整理」の武器になる
まず前提として、明細やレシートはそれだけで決定打になるとは限りません。ただし、次の場面で効きます。
- 違和感を言語化できる（「怪しい」ではなく「この支出が増えた」）
- タイミングの仮説が立つ（曜日・時間帯・頻度の偏り）
- 調査や相談の材料になる（情報共有が早くなる）
情報共有のコツは探偵が助かる情報・困る情報（P2-5）も参考にしてください。
最初に確認：集めていいのは「手元に合法にあるもの」
ここで線引きをしておくと、後で揉めにくくなります。
- 家計の資料でも、IDやパスワードを突破して見るのはNG（無断侵入・不正アクセスに繋がる恐れ）
- 相手のスマホ・PCをこっそり開いて明細を見るのもトラブルの種
- 一方で、自分名義の口座・カードの明細や、共有家計として通常管理している資料は、整理しておく価値がある
「やってはいけない行動」を先に潰したい場合は浮気調査でやってはいけないこと（P1-4）も確認しておくと安全です。
道具1：明細チェック用の「3列テンプレ」
おすすめは、難しい家計簿ではなく“気になる支出だけ”を抽出する表です。紙でもメモアプリでもOK。
- 列A：日付（できれば曜日も）
- 列B：支払先（店名・サービス名）
- 列C：金額
- 補足：メモ欄に「分かる事実」だけ。推測は別枠にする
情報が増えすぎて混乱しそうなら、情報が多すぎて逆に迷う問題（P2-4）の「誰・いつ・どこ」整理に戻るのがコツです。
抽出する対象（まずはここだけ）
- 急に増えた深夜帯の決済
- 今まで無かったホテル・タクシー・高額飲食系の支出
- 同じ店・同じエリアでの繰り返し
- 現金引き出しの頻度増（“細かい”が増える）
道具2：レシート保全セット（簡単でOK）
レシートは「見つけたらその場で写真→原本を保管」が一番ラクです。
- クリアファイル（月ごとに分ける）
- 封筒（「未整理」「整理済み」の2つだけでも良い）
- スマホのスキャン機能（写真より読みやすい場合がある）
保全・バックアップの考え方はデータの保全アイテム（P4-6）でも詳しく扱います。
写真の撮り方のコツ
- レシート全体が入るように撮る（切れない）
- 日付・店名・金額が読める角度で
- 撮ったら同じフォルダに入れて、月ごとにまとめる
道具3：家計簿アプリ／スプレッドシートの使い分け
「続く」道具が正解です。
- 家計簿アプリ：入力が早い。グラフ化が楽。反面、詳細メモが残しづらいことも
- スプレッドシート：抽出・並び替えが強い。反面、習慣化まで少し手間
時系列で残す道具選びは時系列メモが続く道具（P4-2）も併せてどうぞ。
「浮気っぽい支出」っぽく見えて、決めつけると危ない例
支出は理由が分からないと不安を刺激します。ただ、決めつけは早いです。
- タクシー：残業・体調不良・終電逃し
- ホテル：出張・休憩・友人の用事（可能性は複数）
- コンビニ・外食：仕事量や生活リズムの変化
この段階でやるべきは断定ではなく、証拠マニュアル（P4-0）でいう「事実の積み上げ」です。
探偵に渡すなら「月ごとの束」＋「要点の1枚」
明細やレシートは、渡し方で価値が変わります。おすすめは次の形。
- 月ごとに資料を束ねる（ファイル／PDF）
- 最初に要点の1枚（増えた支出・頻度・気になる日）
- 時系列メモと照合できるよう、同じ日付で紐づける
整理の最終形は証拠整理に効く「ファイル一式」（P4-7）でまとめます。
まとめ：家計の違和感は「整える」と強くなる
- やることは明細の抽出とレシートの保全
- 覗き見・侵入はNG。手元にある情報を整える
- 「断定」ではなく「事実の積み上げ」で疲れにくくなる
- 渡すときは月ごと＋要点1枚で伝わる
このページは一般的な情報提供を目的としており、個別の法的判断を行うものではありません。必要に応じて弁護士など専門家に相談してください。